これまでも働き方改革の一環として在宅勤務が推進されてきました。しかし、従来の在宅勤務と新型コロナウィルスを契機に広がろうとしているこれからのテレワークには大きな違いがあります。本格的なテレワークの進展によって、日本企業の生産性は格段に向上する可能性がありますが、それを可能にするためにはマネジメントの革新も同時に求められています。

リモートがマジョリティ

 従来の在宅勤務は、一部の人が一部の仕事を対象として行うものでした。たとえば、育児期間中の人が自宅で仕事をしたり、メンバーが交互に在宅勤務を取ったりするなど、過半数の人はオフィスにいることが一般的でした。また、在宅で行われる仕事の内容は、どちらかというと成果物が明確で、「持ち帰りやすい」仕事が中心でした。つまり、職場のメインはオフィスにあり、在宅勤務はその一部が切り出されたものだったといえます。

 

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