更新日:2018-01-13

   
日経BP社の人材開発支援サイト”ヒューマンキャピタルOnline”にて連載中の、弊社代表取締役社長の松丘啓司のコラムをご紹介いたします。 ---------------------------------- 本連載ではこれまで、成果主義人事はビジネスモデルが確立したレガシービジネスにおいて、目標達成を外発的に動機付けるためのシステムであり、VUCA環境で新しい価値を創造するスタートアップビジネスには適さないことを述べました。国内人口の減少に伴って市場規模が縮小する状況において成果主義人事を維持し続けることは、企業にとって大きなリスクであるといえます。組織がますます疲弊するだけでなく、今後の成長領域の芽が育たないからです。 さらに当のレガシービジネス自体にも、今後、デジタル社会の波は押し寄せてきます。ビジネスモデルが確立しているということは、AIやロボットで置き換えたり、インターネット上にビジネスそのものを移したりできる余地が大きいからです。そうなると、人を外発的な目標管理で動機付ける必要性そのものがなくなります。それは、さほど遠い未来の話ではないでしょう。 今回は成果主義人事の問題点をより具体的に述べたいと思います。繰り返しますが、ここで成果主義人事と呼んでいるのは、期初に目標を立て、期末にその達成度を測定し、その結果によってレーティング(A・B・Cなどの格付け)を行い、レーティングに基づいて昇格や賞与を決めるシステムのことを指しています。以下に成果主義人事の12の問題点を掲げます。チェックリストとして用いて、皆さんの会社で何項目が該当するかをぜひ確認してみてください。 ・・・続きは以下URLでご覧ください。 http://www.nikkeibp.co.jp/atclhco/15/102000025/122100003/